こんにちは！ブリコラブログ！です。
この記事をご覧の方はおそらく・・・
- 「なぜ投資をした方が良いのか？」
- 「投資について学んだことがない」
など、イマイチわからないから投資の魅力や良し悪しが判断できない！
のではないかと思います。
- 長年の研究により導き出された結論による理由
- 金融＝ファイナンス的観点による理由
今回は少し違った視点・大局的な見方でお伝えしたいと思います。
私も“早く知ってよかった！”と思えた内容です。
それでは、最後までお付き合いください！
[本日のテーマ]
Contents
「ピケティ」について
フランスの経済学者 トマ・ピケティ氏のこと。『21世紀の資本』著者。
長期間の歳月をかけて世界の税務的調査を行った結果が盛り込まれています。
ピケティの法則は何を示しているのか？
ピケティ氏が示したのは、以下の内容です。※大枠の理解に努めております。
- いつの時代も、資産の収益率（ｒ）は所得の伸び（ｇ）を上回っている。
- “資産を持つ者”と“持たない者”とでは、富の格差が更に広がる。
会社員のみなさまは、「賃金制度」と「ご自身の昇給率」を思い浮かべてお読みください。
例えば、月給20万円の方が賃金改定で4,000円昇給したとします。
4,000円÷20万円で2％昇給ですが、純粋な所得の伸び（成長）と言えるでしょうか？
定義や前提によりますが、ブリコラ！的にはNOです。
賃金制度が、年度の人事考課によって上下する仕組みのケース
例えば、年度の上期と下期の評価で年間Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｄの評価がつく。
Ｓ～Ｂが昇給、Ｃは基本給維持、Dが降給のような制度とすると・・・
- Ｄの降給がある以上、会社全体の賃金＝社員全員の所得の伸びがあるという訳ではない。
- 同一年度内に退職する社員も一定発生するので、会社としては退職者分の人件費が浮く。
会社が支払う賃金は、多かれ少なかれ上記の構造があるためです。
年間評価で何を取ったとしても、元々の基本給テーブルが一律２％UPする
というような場合は、いわゆる“ベースアップ（ベア）”と呼ばれるもので、
これは純粋に“所得が伸びた” と言えます。
給与所得のベースアップについては、毎年自動車や電機など各業界が労使で会話をし、
いつも難航してますね。ニュースでご覧になったことがある方は多いと思います。
毎年確実に〇％UPが達成されている業界・会社を数える方が大変なのではないでしょうか？
資産の伸びについて：長期で見たら堅調に伸びている！
金融資産は、10～15年・長期的にみると価値を増幅させています。
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失敗しない資産運用！『資産の種類』と『運用期間』の選び方とは！？
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（引用元：書籍「ウォール街のランダムウォーカー」 より）
- 「長期的にみれば、給与も上がるのではないか？？」
- 「評価で昇給・降給があるのと同様、資産も目減りすることがあるじゃないか？」
もちろん、こういったご意見もあるかと存じます。
しかしながら、給与で申しますと非管理職は一定のレベルに達すると
社員レベルの上限＝昇給上限がありますね。
上限を突破するには、管理職や管理監督者、役員に昇格することが必須となります。
管理職への昇格となりますと、それこそ昇給比率よりも厳しい、
昇進試験に対する「合格率」という壁が待ち構えます。
みなさまご所属の会社に何名の管理職が在籍するか？
その管理職ポジションも組織が増えたり管理職が退職（定年含む）しないと、
昇進の余地がない･･･ということにもなります。
資産を“持っている”・“持っていない”で生じる格差！？
保有資産が毎年成長する場合と、人的資本＝労働の結果で得る給与が成長する場合とでは、
圧倒的に“収益として得られる金額”に差分が生まれます。
年収400万円で１％の昇給だと、月額約3,300円のＵＰ。
評価による基本給の上げ下げ、ベースアップによる基本給UPだとしても、
かなり現実的な数字ではないでしょうか？
給与所得という人的資本で稼がれた金額に、現実的な昇給率を掛け合わせて
得られる金額が年間40,000円。資産1憶円（･･･を持っている方が少ないとは思いますが）で
同じく投資の世界における現実的な収益率だと、年間で得られる金額が400万円。
“資産がある”ということは、やり方次第で年収分の所得を生み出すことも可能なのです！
急に1億円はムリ。
ですが昇給分の金額や見直した生活費を、投資に回していく。
「資産づくり」の行動にあなたが集中できたのなら、
貯金でコツコツよりも大きな収益を手にする可能性が格段に高まります！
しかも、あなたが寝ている間にも働いてくれる！ということになりますよね。
まとめ
- いつの時代も、資産の収益率（ｒ）は所得の伸び（ｇ）を上回っている。
- 昇給だけで資産形成するのは（いつまでに・いくらにもよるが）、非常に大変。
- 保有する資産の母数の大きさにより、今後は所得の格差が更に広がる。
いかがでしたでしょうか？
労働で得た所得を、成長の大きい資産へ移して資産に働いてもらう。
20代など若いうちに開始するほど、資産の伸びと期間があなたの味方になってくれます！
しっかり活かしたいですね。
最後までご覧いただき、ありがとうございました！
次回は、現在価値・将来価値にふれていきたいと思います。
